＜FPさんが伝授＞１日でも早く教育資金について考える必要性とその理由

2021/02/18 2023/07/27

妊娠＆出産でなにかとお金のかかるbabycoファミリー。
教育資金や住宅、老後と、お金の悩みはつきません。
何からどう手をつけたらいいの？
どうして教育資金を１日でも早く貯め始めるといいの？
ファイナンシャルプランナーさんに「パパママのお金の悩み」をお答えいただきました！

1家、教育、老後etc. 考えるべきお金のことがたくさん！何からどう手をつけたらいい？
1. 「貯蓄」、「保険」、「投資」の3本柱で整理してみよう
2教育資金の準備は、どうして1日でも早い方がいいの？
1. 月々1万円台を目安に、家計を圧迫しない積立を
3低金利でも投資はした方がいいの？
1. 低金利の今だからこそ投資が必要。FPさんに相談を！
2. 贈与の特例も上手に使おう

監修
氏家祥美さん

ファイナンシャルプランナー、キャリアコンサルタント。心に寄り添うカウンセリングとお金とキャリアのプラン作りで、人生の地図作りをサポート。貯まる・増やす仕組み、金融教育、セカンドキャリア支援を得意とする。ハートマネー代表。

家、教育、老後etc. 考えるべきお金のことがたくさん！何からどう手をつけたらいい？

パパママたちにとって、教育資金は大きな課題のひとつですよね。

でも教育資金以外にも、住居のことなど、大きなお金の課題はいろいろあります。

老後資金についても考えた方がいいみたいだし、その前に親の介護もあるかもしれない……。いったい何から手をつけたらいいのか、考えることがたくさんです。

日々の家計のやりくりも大切かもしれないけれど、まずは大きなお金の流れについてイメージを持っておくことって、実はとっても大事です。

２児のママでもあるファイナンシャルプランナー氏家祥美さんに、数字が苦手なママにもわかりやすいように、未来設計の立て方を教えていただきました！

「貯蓄」、「保険」、「投資」の3本柱で整理してみよう

未来設計のためのマネープランには、上のグラフのように、使う時期をイメージして目的別に積み立ててみるのがおすすめです。

住宅資金の準備期間は概ね５〜10年。
住宅の買い時は、末っ子が生まれて家族構成が決まったあと！
物件価格の2割を頭金として目指しましょう。

短期間なので「貯蓄」で確実に積み立てをしていくようにします。

教育資金が必要になるのは出産の18年後。
受験費用や大学進学準備をはじめ、高校卒業後の進路に影響しての教育費と考えます。
推薦入学で手続きが早めになることも想定して、高校3年生の秋までに「保険」で準備しましょう。

必要な学費は
国立大学で255万円、私立大学は平均で550万円ですが、理系や芸術系は学費が高めの傾向があります。

私立大学の平均必要額は、
入学時300万円＋63万円×４年＝552万円これで私立大学4年間の学費総額と考えるといいでしょう。

その他、塾代や受験費用などもかかるので余裕を持った資金計画を立てましょう。

老後資金は概ね30年間の準備期間があります。
長期ならリスク管理もしやすいので、「投資」で増やすことも考えましょう。

※学費は日本学生支援機構　平成30年度「学生生活調査」を参照し、算出しています

教育資金の準備は、どうして1日でも早い方がいいの？

教育資金の準備は、少しでも早い方がいい。
そんなことを耳にしたことはありませんか？

妊娠、出産、子育てと、日々の生活でもお金がかかるのに、教育費のことまで頭がまわらない……
そんなママもいらっしゃるかもしれませんね。

でも、１日でも早い方がいいと言われているのには、理由があるんです。

下の「積立早見表」をご覧ください。
早く始めるほうが毎月の積立額が少なくてすむことがわかりますね。
ずばり、これが１日でも早く教育資金準備を始めるべき理由です。

月々1万円台を目安に、家計を圧迫しない積立を

運用期間が長いほど複利運用の効果が働くため、目標達成するための積立総額が少なくすみます。

通常、18歳までに準備する教育資金ですが、私立中学受験予定なら小学校卒業までに大学資金を貯め終えるなど、高い目標を立てましょう。

高校から私立に行かせたいなど、どんな教育を受けさせてあげたいかによっても必要な教育費は変わってくるので、個別で無料相談できるFPさんに相談してみるといいですね。

お子さんが小さい時期は、助成金や補助金などの支援も受けやすいので、小さなうちに始められるようにしてみましょう。

低金利でも投資はした方がいいの？

低金利の今だからこそ投資が必要。FPさんに相談を！

投資には価格変動リスクがありますが、子育て世代にとっての老後はずいぶん先。仮に値下がりしても次の値上がりを待てばいいので、投資で増やすことにもチャレンジしてみて。税制メリットのあるiDeCoやNISA、投資の要素を取り入れた変額保険等があります。FPさんならそうした知識も豊富なので、相談して始めてみましょう。

贈与の特例も上手に使おう

「教育資金贈与の特例」というのをご存知ですか？
正式には「教育資金の一括贈与に係る贈与税の非課税制度」という制度です。
この「教育資金贈与の特例」の期限が延長され流ことになりました。

2023 年 3 月 31日までに子や孫へ教育資金を一括贈与した場合に、最大 1,500 万円まで贈与税が非課税になります。
祖父母から贈与を受けられそうなら、こうした制度を上手に利用していくといいでしょう。こうした最新の情報もFPさんに教えてもらうことができますよ。

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イラスト／サカモトアキコ

この記事を書いた人

山田治奈

babycoオンラインコンテンツディレクターであり、雑誌・書籍の編集者。カナダで短期大学、映画制作専門学校卒業後、新聞記者、ラジオDJ、TVドラマの編集など多様な分野の知識を得て帰国。帰国後は雑誌編集を中心に活動し、広告案件においても企画・コンセプト立てから担う。ライフスタイルを得意とし育児媒体には20年携わっている。